■微粒子状物質と肺がん死亡、環境省が関連性を確認 ― 2008年04月01日
微粒子状物質と肺がん死亡、環境省が関連性を確認
ディーゼル車などから排出される直径2.5?m以下の微粒子状物質「PM2.5」は、肺がんとの関連が疑われていたが、環境省は宮城、愛知、大阪の3府県に住む40歳以上の男女約10万人を対象に1986年から10年にわたって追跡調査した結果をまとめた。
1立方メートルの大気中に「PM2.5」が10?g増えると、肺がんで死亡する危険性が1.2~1.3倍に上昇しており、 「PM2.5」の大気中の濃度が高くなると、肺がんで死亡する危険性が上昇するという結果を24日発表した。日本の環境基準では、直径10?mの粒子状物質(PM10)は規制対象になっているが、「PM2.5」は対象外となっており、国内の長期影響調査で裏付けられたのは初めて。
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