おなか健康！不老の秘訣！？

健康被害予防、電磁波対策でＷＨＯが初の国際基準案　

　世界保健機関（ＷＨＯ）は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した電磁波に関する初の本格的国際基準「環境保健基準」の原案をまとめた。
　日本政府は電磁波について「健康被害との因果関係が認められない」としているが、世界保健機関（ＷＨＯ）が明確に打ち出した「疑わしきは回避せよ」という「予防原則」のメッセージを受け関係各省で対応を協議することになる。
　「環境保健基準」の原案は、電磁波による健康被害の有無は現時点では断言できないが、発がん性について「（30ｃｍ離れたTVから受ける最大電磁波の1/5程度に当たる）0.3～0.4μＴ（マイクロ・テスラ）以上の電磁波に常時さらされ続ける環境にいると、小児白血病の発症率が2倍になる」とする米国や日本などの調査結果を引用し、科学的証明を待たずに被害防止策を進める「予防原則」の考え方に立って、対策先行への転換を促すもの。

　具体的な数値基準は、「国際非電離放射線防護委員会」（本部・独）が1998年に策定した指針（制限値＝周波数50Hzで100μＴ以下、同60Hzで83μＴ以下）を「採用すべき」としている。

　93年の通産省の報告書による家電製品から出る超低周波の電磁波は、ドライヤー2.5～53μＴ、テレビ0.1～2μＴ、送電線の下は20μＴ程度。